コロナ前後で変わったこと

2020年の1月に国内で感染者が見つかってから2023年の5月に「５類感染症」になるまでの約3年間、コロナ禍で我々の生活は一変しました。特に会社に勤務している会社員のワークスタイルは完全に変わりました。

今回は我々会社員が、このコロナによってどの様な変化を求められたのか考察します。

コロナ禍で変わったこと

テレワークの導入

これが断トツ1位ではないでしょうか。オフィス内の密集度合いを下げる目的、通勤途中での感染を防ぐため、自宅で仕事をするというもので、それまで日本人には馴染みのあるスタイルではありませんでした。

テレワークによって感染者数の増加を抑えたという効果はあったと思いますが、全ての職種で出来るものではありません。また会社から全員にノートパソコンと携帯電話を支給する必要がありました。人によっては通信費の自己負担が発生し問題になったり、電気代(エアコン、部屋の照明代)が高額になったり、などがありました。

テレワークに慣れていない我々は下記の様な不便さも感じたものでした。

時差出勤

通勤時に人との距離を保つために混雑を避ける目的で、時差通勤が実行されました。また、電車の窓を少しあけて外気を入れ通気を良くしていました。全員がマスクをしていて、会話を極力さけるようにと駅構内で放送があったりしました。

私の場合、もともとフレックスタイム制を導入していた会社に勤務していたので、この時差出勤に抵抗はありませんでしたが、時差通勤ができない職種もあり(例えば銀行などの店舗勤務の方は出来ません)、その意味では恵まれていたなと思っています。

アクリルボード

会社の机の席の間にアクリル板が設置されました。アクリル板は透明でしたが、何か息苦しかったのを覚えています。でもどれだけ効果があったのかわかりません。

エレベーターの人数制限

会社のあるオフィスビルでは、エレベーターの人数制限が設けられ、朝の通勤時、お昼休み時、長蛇の列がエレベーター乗り場にできてしまい、エレベーターに乗るまで数分かかることもありました。

会議室での人数制限

会社の会議室でも人数制限が設けられ、参加者が多い場合は、在宅者は自宅からパソコンで参加したり、出社組は自分の机からパソコンで参加したりしていました。何か間接的な会話なので少しストレスだったのを覚えています。

副業の解禁

会社によっては、副業を解禁したところがありました。

新たなワークスタイルの構築

「場所」や「時間」を固定しなくても成果は出る

日本の会社では、コロナ前までは柔軟な働き方をすることは難しかったのではないかと思います。「場所」というのは会社になり、「時間」というのは定時となり、それぞれが固定され、全員が同じ行動をすることによって一体感やチーム感を出す日本式 (とでも言ったら良いか) なマネジメントスタイルでしたが、その様な固定をしなくても成果が出ることがわかりました。

我々働く側としては、とらわれることが少なくなればなるほど心地よく働けるものだと思います。ワークスタイルは全員が同じである必要もなく、自分らしいスタイルで働ける環境を会社側は構築していって欲しいと思います。

バランスが大切

ワークスタイルの問題は職種によっても異なります。例えばメーカーの開発職の場合、ひとりで集中して考える時間が必要であるとします。この場合は在宅勤務でも成り立つかと思いますが、職場にある設備 (計測器、加工機など研究や開発に必要な設備) を使う必要がある場合は出社しなければなりません。また営業職の場合、必ずしも毎日出社する必要はないのかもしれません。これらは社員個々の都合になります。

実際はこれにチーム(課や部)の都合が加わります。会社ですから、個人だけで完結する仕事はありません。チーム内の各担当者の進捗の認識、チーム内での確認事項の理解など。個人行動とチーム行動と計画をそれぞれ作成し、個人として心地よく働く環境と、チームとしても一体感のある活動をする必要があります。個人とチームのバランスを考慮したスタイルがつくられることを願います。

見直しも必要

我々はコロナ禍でワークスタイルの変更を余儀なくされた訳ですが、上手くいくケースと上手くいかないケースがあることもわかりました。例えばテレワークの欠点のひとつにコミュニケーションの欠如があげられると思いますが、課や部の長は、リーダーとして、この様な欠点を補う新たな管理が必要になります。従業員のワークスタイルの変更により管理職の仕事も変化する必要があるということになります。新たなワークスタイルの良いところを上手く組み合わせることが大切だと考えます。

例えば、社内の承認行為。日本はハンコ社会なので、紙に承認印を押す行為が求められていましたが、デジタル化した印鑑を印刷物でないデータ上に押すことによって、出社しなくても承認が得られるようになりました。デジタル化によってペーパーレス化の加速を願っています。

会社によっては、こんなに広いスペースのオフィスは必要ない、という結論に達したところもあるのではないでしょうか。固定費のオフィス代を削減する良いチャンスだと思います。

最後に