私も外資系企業に勤務して35年以上になります。会社として良いところもありますが、あまり好きでないところも当然あります。この好きでないところは外資系企業特有のものなので、これが嫌なら日本企業にいくしかありません。
幸いにも? 私の場合、そこまで嫌でない程度で済んでいるので35年以上も外資系企業に勤務していることになります。
外資系企業の好きでないところ
当たり前の話ですが、すべての外資系企業にあてはまるものではありません。外資系企業といっても色々なタイプの会社があります。以前書いた外資系に関する記事になります。参考にしてみて下さい。
能力、経験が十分でない本国の外人が上司になる
能力や経験が十分でないにもかかわらず、本国の外人だというだけで、部やグループのトップに就くことがあります。当然部下になる日本人の方が優秀です。しかしこの決定は本国とのコミュニケーションを優先にした配置だと解釈しています。
日本人を部やグループのトップに就かせると、隠しごとをしたり、日本にとって都合の悪いことを報告しなかったり、などを恐れているのかもしれません。逆のケース、日本企業が海外に進出し、進出先での組織には必ず日本人がいて、全員が現地の人にはならないと思います。これと同じです。
日本法人のトップに本国の外人が就く
よくある話です。外資系企業なので日本法人の社長に本国から派遣された方が社長に就きます。日本語が堪能な方が就く場合が多いのではないかと思います。ここまでは問題がないのですが、例えば古くから勤務しているNO.2的な日本人社員と新しく就任した外人の社長との間で、方針や意見などで対立した場合が困ります。ありがちな対立は、日本のビジネス慣習を知らない外人の社長が、本国の慣習を日本法人にあててくる様な場合が多いと思います。
その日本人は社内に多くの部下がいます。一方新しく就任した外人の社長はまだ日本の組織やメンバーについても熟知しておらず、そういった事情と日本法人のトップという意識が余計に歩み寄りをしない態度として出てしまい対立が深まってしまうようなケースは良くありません。
日本法人の従業員が困ってしまうのが、そういった対立から社内にダブルスタンダードが生まれてしまうことです。NO.2の日本人の方針と、外人の社長の方針のふたつが存在してしまうことです。
本国の経営状態が日本法人にも反映される
日本法人の経営状態は良好です。売り上げも伸びているし。利益も目標に達成しています。しかし突然本社から通達がきます。「当面の間、海外出張は禁止」「人の採用中止」「経費削減の徹底」などです。
日本法人の社員たちは、この本国からの通達に納得がいきません。しかし日本法人がどんなに好調であっても、本国のビジネスが停滞する様ですと、このようなトバッチリを受けることになります。
外人に好かれる日本人が昇進する
日本人目線で、どう見ても能力がない日本人社員でも、外人に好かれるとそれだけで昇進したりします。また、この様な日本人は外人に対する根回しも巧みで、さすがとしか言いようがない気もします。
外資系企業なので、本社の外人に嫌われるようではいけないのですが、あまり極端な人事昇進ケースだと有能な日本人が会社を辞めていってしまう場合があります。日本法人の中で、外人だけの判断で昇進を決めるのは良くないのかもしれません。
外人が面接して場違いな日本人を採用する
まだ日本法人の中に多くの本国からの外人が勤務している場合、あるチームのリーダーがそういった外人が担当している場合で、日本人の採用面接を任せたとします。全てとは言いませんが、時として「違うだろう」という日本人を採用してしまうことがありました。
結局、候補者のスキルや経験より、面接を担当した外人がコミュニケーション能力(英語力)を優先してしまうために、この様なミスマッチが起きてしまうと思います。個人的には、日本人の採用の際は、必ず日本人チェックを入れた方が良いと思います。
最後に
- 国が違えばカルチャーも違います。このギャップを埋めるのが日本法人の日本人の役目です
- 日本の慣習を説明してあげて、協力な多国籍企業になれれば理想的です
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